12月26日、リーグワンは法人の理事決定を発表。玉塚元一理事長、東海林一専務理事ともに再任となった。
これを受けて行われたメディアブリーフィングでは、玉塚氏が観客数や事業規模などの数字を出してこれまでのリーグの道のりを誇った。
「これまでの3年間はフェーズ1。チームの皆さん・選手たちと試行錯誤しながらやってきたが、大きな前進ができた。昨シーズンの決勝には5.6万人の観客が集まった。トップリーグ時代から総観客数は伸びてきている。事業規模も昨シーズン450億円。これを500から600億円まで引き上げていく」
リーグワンは、昨シーズンまでをフェーズ1とし、試合数・チーム数を増やした今2024-25から2027-28までの3シーズンをフェーズ2、新秩父宮ラグビー場ができる2028-29から2031-32までの3シーズンをフェーズ3とし、段階的にリーグを発展させる見通しだ。これからオフシーズンの若手育成リーグのスタートや、サラリーキャップ制の導入などもプランにあるという。
画像：リーグ公式HPより
リーグの位置付けは、日本代表、日本ラグビーの底上げにある。
「リーグをやる必要性というのは、なんといっても日本代表の強化だ。カテゴリA(日本人選手枠)で活躍する選手をもっと増やしていかなければならない。日本の義務教育を受けた、日本オリジンの選手をもっと増やしていく。2024-25シーズンは、DIVISION1の試合が18試合に増加している。モニタリングして段階的に試合数を増やしていく。各ステークホルダーと連携しながら飛躍していきたい」
玉塚氏といえば、ローソン、ファーストリテイリングなど大企業でトップを務めた“プロ経営者”。事業としての継続性も重視する。ラグビーは他競技に比べて関わる人数がとても多い。HCやスタッフを含めると、1チーム50人を超える人数分の人件費がかかってくるが「コストコントロールも必要」と引き締めた。「サラリーキャップもしっかり土台をつくっていかないと、ついていけるチームとついていけないチームが出てくる」とも述べた。
玉塚氏が言った「日本オリジンの選手を増やしていく」というのは全く同感だが、有力海外選手が続々と来日する現状、広い外国人選手枠…現実的にどうか。ただ、サラリーキャップ制が導入されれば、高給の外国人選手は獲得しにくくなる。後は、外国人選手枠を狭めていくのか。リーグ側の舵取りに注目したい。
なお、26日に発表された2024年9月期の決算では、リーグ本部の事業収益は前期比1.6億円増の27.3億円となった。
文：竹林徹(リードラグビー)
